自立可能な利用者を相手にする施設で働くデメリット

老人ホームの中には、サービス付高齢者向け住宅やケアハウスなど、介護度が比較的低い利用者が自立した生活を送るタイプがあります。
こうした高齢者施設では、食事や排泄の介助が不要で、スタッフの主な仕事は、安否確認と生活相談になります。
1人で生活することに不安を感じる高齢者が入居することから、利用者の不安を取り除くことが一番大切な業務と言えるでしょう。
したがって、自立生活が可能な利用者が居住する施設の業務は肉体的負担が小さく、スタッフにとって働きやすい職場だと言えるかもしれません。

しかしながら、このような職場では、元気な利用者が主体的に活動し、それに合わせたサービスを施すので、利用者のライフスタイルを把握するのに手間取ったり、入居者の都合によりスタッフの予定が左右されたりするというマイナスポイントがあることは否定できません。
また、介護職のメインとなる介助行為のスキルを実践する機会がなく、他の介護現場で即戦力として通用する自信を付けられません。
介護士ならば、少なくとも介護職員初任者研修や介護福祉士実務者研修といった介護資格を持っていることが多いのに、その資格を生かせる機会が乏しいため、せっかく覚えた介護スキルを忘れてしまうおそれがあるのです。
こうした事態を回避したいなら、介助技術を磨ける高齢者施設で働くといった工夫が必要です。

また自立した利用者だけを扱う現場でしか働けない職員の転職先は、極めて限られてしまうでしょう。
そのため求人を探すときにも苦労します。
複数の転職サイトに登録するなど、転職サイトをうまく活用することがポイントです。